卵子提供を受けるために知っておきたいQ&A

そもそも卵子提供とは？国内での現状や、対象者などの基本データをまとめています。

卵子提供は体外受精の先にある選択肢

不妊治療には3段階あり、まずは排卵時期を管理するタイミング法。続いて精子を子宮内に直接注入する人工授精。さらに卵子を体外で精子と受精させ培養し、子宮内に戻す体外受精（卵子内に直接精子を送り込む顕微授精含む）の3段階が行われています。段階が進むにつれ費用も上がり、体外受精では一回の施術に50万円以上かかる場合もあります。

不妊治療の主な患者は30代後半～40代で、近年話題になった「卵子の老化」が起こる時期。卵子が受精しにくい、受精したとしても成長が止まってしまうため、妊娠しづらくなってしまうのです。しかし着床率はまだまだ70～75%と高い数字を維持できているため、若くて健康な卵子であれば順調に育つ可能性が非常に高いのです。

また、子どもを迎えるには「特別養子縁組」という方法もありますが、40歳くらいまでの夫婦に限られてしまうケースが多いとのこと。不妊治療でなんとか授かりたいと頑張っているうちに時期が過ぎてしまう、元々結婚するのが遅かったなどの理由で養子縁組を諦めなくてはいけないことも多いのだそう。

「それでも、どうしても子どもを授かりたい！」という方が利用するのが卵子提供。母親自身の遺伝子は子どもに受け継がれませんが、自分でお腹を痛めて産むわけですから、実子と同じ感覚で愛情を持って育てることができます。卵子提供の場合、着床した卵子がきちんと育ち、生まれる確率は90%ほどなので、子どもを授かれる確率は極めて高いのです。

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日本での卵子提供の現状

2012年のデータでは、日本で生まれる子どものうち推計300人～400人（全体の0.051%）が卵子提供によるもので、3年前の約3倍に増えています。大半は海外からの提供で、アメリカが最も多く、次いでタイでの施術が人気のようです。

母親の平均年齢は45.2歳。45～49歳の層が最も多いですが、中には55歳以上の母親もいます。やはり高齢なこと・通常の妊娠とは異なるためか、妊娠合併症を伴った確率が68%と高くなっています。そのほか、早期閉経やターナー症候群の30代女性が希望をすることもあるようです。

国内での卵子提供に関する法律・ガイドラインの制定はいまだ進んでおらず、否定的な意見が多いのが現状。ドクターが卵子提供を推奨する意見を述べると産婦人科学会を追放される恐れがあるため、積極的に動ける状態ではないのだとか。

ただし、不妊治療の延長ではなく、早発閉経等の病気が原因で妊娠できないケースに対しては、国内でも卵子提供が何度か行われた例があります。

不妊に悩む方が、日本国内で卵子提供を受けられる日はまだまだ遠い先の話になりそうですから、卵子提供を考えるときは基本的に海外で行うものだと認識しておきましょう。

卵子提供を受けるための条件

卵子提供は国内・国外どちらでも受けられますが、その条件は大きく異なります。海外では特別な条件はほとんどなく、不妊に悩む人ならどのような原因であっても卵子提供を受けることができます。一方、日本では「卵子が原因で妊娠ができない人」という条件があります。つまり、卵子提供を受けられるのは病気や先天的な理由で妊娠できない人のみで、加齢などが原因で妊娠が難しい人は対象外です。さらに長期にわたる審査や提供は親族からという厳しい制約もあります。

『条件は？』のページで詳しくみる

卵子提供にかかる費用

卵子提供を考えている人にとって気になるのが費用のこと。特に、日本は卵子提供の条件が厳しいため海外で卵子提供を受けようとしている人は費用面が大きな不安要素ですよね。個人で受けようとすると卵子提供にかかる費用は細かく分かれており、パッと見てわかりやすいものではありません。医療費や渡航費の他にも様々な費用が掛かり、当初予定していた金額がかなり膨らんでしまうことも。その費用について詳細ページで詳しくまとめています。気になる方はチェックしてみてください。

『費用は？』のページで詳しくみる

卵子提供を受けた場合の流れ

日本で卵子提供を受けるには厳しい条件がある一方、海外で卵子提供を受けるとなるとどのような流れになるのか不安ですよね。実際、日本人のドナーを探すことやはじめて行く現地の病院で不自由なく手続きを済ませるのは文化や言語の側面から非常に難しいもの。エージェントを利用すると細かいプログラムが組まれていて分かりやすく、日本人のドナーも確実に見つけることができます。エージェントを利用した場合のプログラムの流れを詳細ページで詳しく紹介しています。

『流れは？』のページで詳しくみる

卵子提供の産後ケアは？

出産後の母親の体調は、心身共に不安定な状態になっています。卵子提供の場合は金銭的・精神的にかかる負担も大きくなりやすいため、十分な産後ケアを受けることが大切です。このページでは、産後ケアの重要性や受けられるサポートを詳しくまとめました。

『卵子提供の産後ケアは？』のページで詳しくみる

渡航不要の卵子提供サービス

海外へ渡航せず、日本国内で卵子提供サービスを受けられるサービスがあるのをご存じでしょうか。ここでは、渡航不要の卵子提供プログラムの流れを解説しながら、渡航不要の卵子提供サービスを行う国内エージェントについて紹介します。

『渡航不要の卵子提供サービス』のページで詳しくみる

卵子ドナーの探し方

卵子ドナーの提供者は大きく分けて身内かそれ以外の他者。しかし、身内には相談しずらいという人が多く他者から提供してもらうケースが主流となっています。日本ではまだ普及していませんが、海外では「卵子バンク」が広く浸透しており、その中からドナーを探すことができます。卵子バンクには海外在住の日本人の登録者もいるため、ドナーに日本人を指定することも可能です。卵子バンクを提供しているエージェントの選び方などを詳細ページにまとめています。

『ドナーの探し方』のページで詳しくみる

身内からの卵子提供について

卵子提供には、姉妹など自分と血がつながる身内に卵子を提供してもらう方法があります。身内から卵子提供を受けると遺伝子レベルで自分と近くなるため、自分に似た顔の子どもが生まれやすいメリットがあります。ただし、ドナーの身内や旦那さんとの関係が大きく変容してしまう可能性も。将来、大きくなった子どもに、身内から卵子提供を受けたことを打ち明けるかどうかも問題になるでしょう。リスクやデメリットを踏まえた上で、慎重に検討することが大切です。

『身内からの卵子提供のメリット・
デメリット』のページで詳しくみる

卵子提供は国内か国外か

日本で卵子提供をうけることのメリットは費用面が海外に比べてかからないことや文化や言語に対する不安がないこと。しかし、日本の卵子提供は厳しい制約があることや法整備が整っていないなど、海外の先進国と比べてかなり遅れを取っていると言わざるを得ない状況です。一方、海外では卵子提供が広く浸透しており法整備も整っています。そのため提供を受けることに対する否定的な意見も国内と比べてかなり少ないですが、費用や言語など不安が多いことがデメリットです。

『どちらで受けるべき？』のページで詳しく

卵子提供と代理母の違い

卵子提供と代理母出産は自分で出産するか、ドナーが出産するかといった違いや、生まれてくる子どもと母親に血縁関係があるかどうかという違いがあります。しかし違いはそれだけではありません。日本の法律では卵子提供を受けて自分で出産をした子どもは血縁関係はないものの、実子として認められます。一方代理母出産で生まれた子どもは血縁関係はあるものの実子として認められません。詳細ページに詳しく違いをまとめています。

『代理母との違い』のページで詳しくみる

卵子提供を受けるリスク

卵子提供を受ける平均年齢は40代半ば。そのため高齢出産であることのリスクがあります。また、卵子提供を受けると、多胎妊娠や早産、妊娠高血圧症などのリスクが高まります。また多くの場合、卵子提供ドナーとは対面せずプロフィールのみの公開となります。さらに、一度目で確実に妊娠するわけではなく、回数を重ねるごとにさらなる費用が掛かります。これらのリスクについて詳細ページで詳しくまとめました。

『リスクはあるの？』のページで詳しくみる

卵子提供時の妊娠高血圧症候群について

卵子提供による妊娠・出産は、通常の不妊治療に比べて高齢出産になるケースが多く、妊娠高血圧症候群を発症するリスクが高いとされています。妊娠高血圧症候群は妊婦の約20人に1人がなると言われており、重症化するとお母さん・赤ちゃんともに危険を及ぼす病気です。卵子提供による妊娠・出産を希望される方は、事前に自身の健康をチェックしたうえで妊娠に臨む必要があります。

『卵子提供時の妊娠高血圧症候群について』のページで詳しくみる

高齢出産でも卵子提供は可能か

高齢出産でああっても、卵子提供には可能です。日本国内では概ね50歳程度まで、というガイドラインはありますが、海外卵子提供を受ける場合は年齢制限がないため、それ以上の年齢でも可能。

また高齢出産であっても卵子提供が持つ、妊娠の可能性が高くなり、染色体異常による流産率が低下するというメリットは変わりません。ただ卵子提供であっても高齢になるほど出産時のリスクは高くなるため、慎重に検討する必要があります。

『高齢出産でも卵子提供を受けることが出来る？』の
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卵子提供と日本の法律

日本では卵子提供を規制する法律はなく、生まれてきた子供との親子関係に関する法律はありません。ですが日本では分娩を行った女性が母と認められるので、生まれてきた子を実子とすることは問題ありません。

そして規制があるわけではないので日本国内で卵子提供を受けることはできますが、ドナーを探すことが難しいのが現状です。卵子提供による出産は、海外で卵子提供プログラムを受けたケースが多くなっているのはこのためです。

『卵子提供に関する日本の法律と現状』の
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加齢とともに起こる、卵子の質の低下とはどういう現象？

すべての卵子は卵母細胞と呼ばれる細胞分裂によって作られますが、実は卵母細胞は生後になって新たに作られることはなく、年齢とともにどんどん減少してしまいます。

最も多いのは妊娠5ヶ月後あたりで、この時期には約700万個存在しますが、生まれた時には3分の1以下である200万個程度に減少。初潮を迎える頃になるとなんと30万個にまで減ってしまい、そのうち卵子として排卵されるのはわずかに400～500個程度のみと言われています。

さらに年齢を重ねると、卵子の数だけでなく質も低下していきます。

卵母細胞は2回の細胞分裂を経て卵子に変化しますが、卵子の質が低下すると1回目の細胞分裂で不具合が起こる確率が高くなり、卵子の染色体異常の確率が上昇。

その結果、受精しても育ちにくい、着床しづらい、流産の可能性が高くなるなど、順調に妊娠・出産するのが難しい状況に陥ります。

卵子の数の減少、そして老化についてはまだまだ解明されていない部分が多いのが実状。

日々研究は行われていますが、卵子の質の低下による染色体異常を医学で予防するのはまだまだ難しいとみられています。

『加齢とともに起こる、卵子の質の低下とはどういう現象？』の
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不妊治療にかかる費用はいくらかかる？
その対策は？

自然妊娠しにくい夫婦にとって救いの策となる不妊治療ですが、健康保険適用外のものが多いため、費用は総じて高くなりがちです。

ただ、すべての不妊治療が保険適用外というわけではなく、初期の段階で行われるタイミング法の診療や検査費用や、不妊の原因が卵巣や子宮、精巣の病気によるものかどうかを調べるための検査費用は健康保険の範囲内で行われます。

一方、高度生殖医療と呼ばれる体外受精や卵子提供となると保険適用外となり、前者は1回につき40～80万円、後者はおよそ100万円以上もの費用がかかってしまいます。

しかも100%妊娠できるわけではないのですから、不妊治療を根気強く続けていくのは経済的な負担が非常に多いと言わざるを得ません。

そこで積極的に活用したいのが国や自治体の助成金制度です。国からの支援は日本全国どこでも受けることができますが、自治体による助成金制度は住んでいるエリアによって条件や内容が異なります。

国と自治体の助成制度は併用することが可能なので、不妊治療を検討する場合はまず制度の内容をよく調べるようにしましょう。

また、民間の保険の中にも不妊治療の費用を助成するものがいくつかあります。

内容は商品によって異なりますが、不妊治療1回につきおよそ5～10万円程度の保険金を受けられるものが多いので、合わせて利用することをおすすめします。

『不妊治療にかかる費用はいくらかかる？その対策は？』の
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卵子の高齢化と、
「卵子提供」の本当の意味

現在は以前に比べて晩婚化の傾向にあり、初産の平均年齢も上昇しています。

卵子の原料となる卵母細胞は妊娠中をピークに徐々に減少していく上、年齢とともにその質もだんだん低下していきます。

卵子の質が低下すると染色体異常が起こりやすく、着床しにくかったり、流産の確率が高くなったりとさまざまなリスクを抱えることになります。

実際、不妊治療をした人の分娩率を見ると、34歳以下までなら9回の不妊治療を行うことで70%まで分娩率が上がりますが、40歳以上になるとその確率は10%近くにまで低下してしまうのです。

年齢による衰えは自分ではどうしようもありませんので、高齢になって妊娠・出産を望む場合は不妊治療を選択する人も増えてきます。

卵子提供もその一環ですが、実は年齢によっては提供を受けられない可能性もあります。

もともと高齢出産はリスクが高いため、卵子を提供することによって母胎が危険な状態に陥ることも考えられるためです。

この場合の「高齢」が具体的に何歳なのか明確に定義されていませんが、国では「50歳以上」をひとつの目安にしているようです。

それ以下の年齢であれば卵子提供による不妊治療を検討してみるのもひとつの方法でしょう。

『卵子の高齢化と、「卵子提供」の本当の意味』の
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卵子提供の子どもと親、その関係性について

第三者から卵子をもらい受けて行われる不妊治療のひとつ「卵子提供」。自力での妊娠が難しい夫婦にとって有用な手段のひとつですが、妻以外の第三者から卵子提供を受けた場合、母子間で遺伝的な親子関係を築くことができないのがネックと言われてきました。

しかし近年になり、胎児は羊水を通じてDNAを吸収するため、産みの母親との間でも遺伝的なつながりが生まれるという研究論文がイギリス大学の教授や博士によって発表されました。

遺伝子のつながりがないことを負い目に感じて卵子提供を躊躇してきた夫婦にとってはまさに光明がさすニュースを言えるでしょう。

一方、戸籍上の問題ですが、日本では「子どもの親=子どもを産んだ人」と規定されているため、卵子提供を受けたとしても子の親になるのは産みの親と決まっています。

戸籍上では何の問題もありませんし、DNAの問題にも明るい話題が見えてきた昨今、卵子提供は今後の不妊治療の主軸になっていくかもしれません。

『卵子提供の子どもと親、その関係性について』の
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卵子提供を受けたら
子供の遺伝子はどうなる？

卵子提供を受ける夫婦にとって最も気になるのが子供の遺伝子の問題です。

卵子提供を受けた場合、子供のもとになる受精卵は夫の精子と卵子提供者の卵子が受精して生まれたものなので、子供は夫と卵子提供者の遺伝子を受け継いでいることになります。

これは科学的にも証明されていることなのですが、実は2015年、イギリスのサウサンプトン大学の教授や博士によって、卵子の提供を受けて出産した母のDNAも生まれた子に受け継がれているという研究結果が発表されました。

これまで産みの母のDNAは子に受け継がれないというのが定説だったのですが、胎児は羊水を通じて母胎のDNAを吸収していることが判明したというのです。

つまり生まれてきた子には夫と卵子提供者、そして生みの母の遺伝子が受け継がれていることになります。

このニュースは遺伝子の問題で卵子提供を躊躇していた夫婦にとってまたとない希望になりました。

一方で、2016年にはメキシコのヨルダンにて、母親の卵子から抽出した核を卵子提供者の卵子に移植し、妊娠・出産に成功したというケースも報告されています。

これらのニュースはこれまでの卵子提供のイメージを払拭するのに一役買ったと言えそうです。

『卵子提供を受けたら子供の遺伝子はどうなる？』の
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日本で卵子提供は出来るの？

卵子提供は誰でも受けられるわけではなく、以下3つの条件のうちいずれかを満たした場合のみ適用可能となります。

• 早発性卵巣機能不全などで卵子が存在しない場合
• 夫婦間で体外受精を6回以上試みたにもかかわらず妊娠・出産できず、かつその原因が卵子にあることが明らかで、医師から妊娠・出産の確率が極めて低いと診断された場合
• 遺伝性疾患を持っており、本人が着床・出生前検査および妊娠中絶を望んでいない場合

高齢が原因で妊娠・出産できないケースは対象外なので注意しましょう。

卵子提供を受ける方法は国と地域によって異なりますが、日本の場合は不妊治療専門のクリニックが運営する「日本生殖補助医療標準化機関（JISART）」か、あるいは卵子提供登録支援団体である「OD-NET」のいずれかから卵子提供を受けることになります。

ただ、日本は海外に比べて卵子提供に関する制度や法律が整っていない上、卵子提供を受けるための条件が厳しかったり、ドナーを自分で探さなければいけないことなどから、まだまだ卵子提供のハードルは高いと言えます。

今後の動向に注目したいところですが、現時点では海外で卵子提供専門エージェントを通して卵子提供を受けるほうが現実的と言えるでしょう。

『日本で卵子提供は出来るの？』の
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卵子提供の出産成功率は？

回数を重ねるごとに成功率が上がるといわれている不妊治療は、精神的にも身体的にも大きな負担を与える為、高年齢の女性には大きな壁です。また、時間が経ち歳を取っていく間に成功率はどんどん下がってしまいます。

そこで、第三者から卵子の提供をしてもらう「卵子提供」なら、30歳を過ぎた不妊治療中の女性の妊娠成功率が上がります。今回は、そんな卵子提供や妊娠成功率について解説します。

『卵子提供の出産成功率は？』の
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着床前診断とは

着床前診断は、体外受精させた受精卵（胚盤胞）の一部を移植前に遺伝子および染色体に異常がないか検査し、異常がないと診断された胚だけを子宮に戻す医療行為です。

着床前診断を受けることで流産・死産の可能性および染色体異常をもつ赤ちゃんの出生率の低下など様々なメリットがある一方、100万円程度といわれる高額な費用や、受診には一定の条件がある上に検査が受けられるかどうかの審査に最低半年ほどかかるなど、デメリットもあるようです。

『着床前診断』のページで詳しくみる

着床前診断による男女の産み分け

着床前診断では性染色体も確認するため、検査の段階で受精卵の性別を判定することも可能です。ただし、日本国内では男女の産み分けを目的とした着床前診断を受けることはできず、希望者はアメリカなど海外の医療機関と提携しているエージェントが提供している着床前診断プログラムなどを利用することになります。

『着床前診断による男女の産み分け』の
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胚培養士とは

胚培養士は採取した卵子と精子を受精させ、移植や凍結までの管理といった重要な役割を担う仕事です。胚培養士の技術力によって採取率が変わるともいわれており、「不妊治療が成功するかどうかは胚培養士の腕にかかっている」と表現されるほど。そこで、胚培養士の仕事内容や必要な資格、胚培養士の人数が多いことのメリットなどを紹介します。

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